矯正治療を始めるにあたって、見た目や痛みなど、気になる点は多いかと思いますが、特に多くの方が気になるポイントとしては、やはり治療費が挙げられます。
矯正治療は、基本的に保険が適用されないため、いくらかかるのか不安になるのは致し方ありません。
今回は、矯正治療に保険が適用されない理由を中心に解説します。
矯正治療に保険が適用されない理由
矯正治療は、原則自由診療であり、すべての治療費を患者さんが自己負担しなければいけません。
こちらは、矯正治療が必ずしも必要な治療ではないことが理由です。
私たちが普段支払っている健康保険は、財源が限られていて、必要なところから出していくようになっています。
例えば、虫歯や歯周病の治療は、身体に深刻な悪影響を及ぼす病気の治療であるため、必要な治療と判断され、保険が適用されます。
一方、矯正治療は、見た目を良くするという審美目的が強いために、日本の健康保険では対象になりません。
こちらは、ワイヤー矯正やマウスピース矯正など、どの矯正方法にも言えることです。
矯正治療が保険診療になる条件
矯正治療は、基本的に自由診療ですが、条件を満たせば保険が適用されることもあります。
具体的には、以下のような条件です。
・先天性疾患
・前歯が3本以上失われている
・顎変形症
先天性疾患
生まれつきの病気のことを先天性疾患といいますが、その中には歯並びや噛み合わせに異常を起こすものもあります。
このような病気を発症している場合は、矯正治療に保険が適用されます。
ここでいう先天性疾患には、現在60個程度の病気が認められていますが、例えば以下のようなものが当てはまります。
・唇顎口蓋裂
・ダウン症候群
・筋ジストロフィー
・先天性部分無歯症 など
前歯が3本以上失われている
子どもの場合、永久歯の前歯が3本以上生えてこないときには、矯正治療で保険が適用されます。
ただし、こちらは前歯が3本以上生えて来ず、埋伏歯開窓術が必要と判断された場合のみです。
前歯が3本以上生えてこない子どもでは、噛み合わせの不全が起こりやすくなります。
噛み合わせの不全は、保険適用となる機能性の問題に該当するため、保険が利用できるという仕組みです。
顎変形症
顎変形症とは、顎の骨が上下で大きなズレを生じていたり、骨格が原因で顔の左右が非対称になったりして、噛み合わせが悪くなる不正咬合が起きる病気をいいます。
多くの場合、幼少期には異常が見られず、顎が成長するとともに、不正咬合の症状が出始めます。
また、顎変形症の治療の一環として、矯正治療を行う場合は、保険が適用されます。
ただし、保険適用となるには、まず顎口腔機能診断施設に指定されている医療機関で、顎変形症の診断を受けなければいけません。
また、治療に関しては、矯正治療と併用し、顎の骨を切るなどの手術をする外科的矯正術を受けた場合が対象になります。
矯正治療の費用を抑える方法
矯正治療で保険が適用されるケースは、前述の通りかなり特殊なケースが多いです。
そのため、基本的には自由診療になると考えておきましょう。
また、矯正治療の費用を抑えるには、以下のような方法を実践すべきです。
・医療費控除
・高額療養費制度
・デンタルローン
ちなみに、治療時点で現金を用意できないというのであれば、クレジットカードなど他の決済方法に対応している歯科クリニックを選ぶのもおすすめです。
まとめ
ここまで、矯正治療に保険が適用されない理由を中心に解説しましたが、いかがでしたでしょうか?
歯並びや噛み合わせがコンプレックスである方は、どうしても矯正治療を受けたいと考えるかもしれませんが、こちらは一般的には必要な治療と判断されにくく、残念ながら自由診療になるケースがほとんどです。
そのため、支払いに不安がある方は、前もって負担を軽減する方法についてリサーチしておきましょう。
